モビット審査の素早さを実現するのはWEB完結

モビットの申し込み条件は、満年齢20歳〜69歳の安定した収入のある方となっています。
パート、アルバイトの方だけではなく自営業の方も利用することができます。

 

モビット

 

モビットの10秒簡易審査

たった10秒でわかる、そこからモビットの10秒簡易審査は「借入診断」としての無料ツールと誤解されることがあります。

 

しかしこれはれっきとした審査です。
借入可能かがわかる審査となっているため間違いのない情報を入力しましょう。

 

10秒簡易審査の項目から申し込みを進めると同意画面に移ります。

 

お客様情報 お名前
お名前(カナ)
性別
生年月日
メールアドレス
携帯電話、PHSの有無
携帯電話、PHS番号
お住まいについて 自宅住所
住まいの種類
自宅電話番号の有無
自宅電話番号
お勤め先について 勤務先名
勤務先電話番号
雇用形態
勤務先の種類
入社年月
保険証の種類
前年度税込み年収
契約希望額など 現在の他社お借入件数
契約希望額
希望連絡先
インターネットパスワード

 

大きく分けると4つの項目になりますが、ご覧になってもわかるとおり非常に細かな項目に分かれています。
必須項目だけを入力して残りは電話対応も可能です。

 

必要事項入力後に10秒で簡易審査結果表示されますが、入力自体は項目数が多く時間を要することも覚えておきましょう。

 

審査で重要視される総量規制と融資限度額の関係

ここで総量規制について掘り下げてみましょう。
モビットのお借入診断をみてもわかるように、総量規制の対象内でなければ、そもそもお借入診断にも通ることはありません。

 

総量規制は個人が貸金業から借入可能な金額の上限を定めているものです。
実際の借り入れ金額ではなく融資限度額を考慮して審査が行われています。

 

日本貸金業協会と金融庁に問い合わせたところ、「総量規制では借入総額が対象となるものの、抵触させることのないように実際には融資限度額を借り入れ総額としている」という回答がありました。

 

日本貸金業協会:http://www.j-fsa.or.jp/
金融庁:http://www.fsa.go.jp/

 

実際に見てみましょう。

 

年収300万円であれば、総量規制によって貸金業者からの借り入れ総額は100万円までとなります。
AさんとBさんが同じ借入合計額が30万円だとします。
しかし、借り入れ総額が同じ金額でもどのように借り入れをしているのかによってちがいがでてきます。

 

Aさん 融資限度額30万円のカードローン1社から30万円の借り入れ
Bさん 融資限度額30万円のカードローン3社からそれぞれ10万円で借り入れ総額30万円

 

同じ30万円です。
しかし、Aさんの場合には融資限度額満額まで借り入れをしているために、これ以上の借り入れをするためには新たにカードローンの契約をしなくてはなりません。
つまり、現状ですぐに自由に使える金額は無く、借入金額30万円として計算することになります。

 

ところがBさんは、融資限度額30万円のカードローン3社から借り入れをしています。
30万円の融資限度額のうち、10万円を借り入れているために借入可能額は20万円です。
それが3社あることになります。
すぐにでも借り入れができる状態にある金額が60万円であり、借り入れ総額が90万円になることも充分に考えられるということです。

 

Aさんは、借入金額30万円として審査が行われます。
一方でBさんは、借入金額90万円として審査が行われることになります。

 

 

総量規制があるため消費者金融では個人が借り入れる金額は上限が決められています。
審査を受ける前に他社からの借入金額があれば整理するとよいでしょう。


 

モビットの審査は電話・郵送物なしになる

審査といえば必ず行われるのは在籍確認の電話、そしてインターネット申し込みの場合にはカードと契約書の郵送があります。
どうしても必要なお金がありながら、「電話」と「郵送物」があるために躊躇している方も多いでしょう。
いざ利用を始めてしまえば問題はないものの、最初の一歩であるその審査が高いハードルになっているものです。

 

モビットではWEB完結申込があります。
インターネット上で申し込み手続きのすべてを完結させることができる方法です。
審査時間が短いことがインターネット申し込みの特徴となっていますがモビットはそれだけではありません。

 

カードなし、電話なし、郵送物なしの3拍子がそろっているのがモビットWEB完結の最大の特徴です。

 

ただし、WEB完結を利用するためには条件があります。

 

・三井住友銀行か三菱東京UFJ銀行に本人名義の普通預金口座があること
・全国健康保険協会発行の保険証(社会保険証)か組合保険証をもっていること
・本人確認書類(運転免許証かパスポート)の写しを提出できること
・現在の収入を証明する書類(源泉徴収票、税額通知書、所得証明書、確定申告書、給与明細書直近2か月分のいずれか)の写しを提出できること
・勤め先確認書類(健康保険証と給与明細書直近1か月分)の写しを提出できること

 

WEB完結が利用できる条件は多いものの、電話連絡なしで自宅への郵送物もない申し込み方法は、手続きも簡単で不安の解消にもつながるでしょう。

 

 

 

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